引っ越し 大型家具のみの記事

【引越しのやることリスト】
知らないと大損する超重要な事１つ

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引越し準備・やることリスト

引越しの準備や手続きは、遅くとも1ヶ月前から始めましょう。ネット回線やガスの工事などは事前予約制なので余裕を持った手続きを行うことをお勧めします！

引越し前に早めにしておくこと(1ヶ月前〜2週間前)

旧住居の解約手続き

旧住宅の解約は最低でも引っ越す1か月前には申請をしましょう。

なぜなら約1か月前に連絡しないと翌月分の家賃も請求されるからです。

また賃貸によって2か月前申請の契約もあるので、契約書はあらかじめ要確認！

駐車場の解約手続き
住居同様、1ヶ月前には解約をしましょう。

理由は同じく、連絡をしないと翌月分の賃料を請求されてしまうからです。

ついつい、「住居の解約申請をしたのだから大丈夫！」と思いがちですが、必ず忘れずに解約をしましょう。

ネット回線の移設手続き
プロバイダーにより解約締め日が違う為、早めの確認を。

ギリギリの確認だと、翌月以降も支払いが続いてしまう可能性があります。

またエリアや引っ越し先の環境によっては、プランの変更が必要な場合もあるのでなるべく早く確認しましょう。

場合によって、工事が必要な場合もあります。

引っ越し当日からインターネットを使いたい場合は、日程調整も含め、早めの確認が必要です。

固定電話の移設手続き
116に電話、ネットで手続き。

固定電話の移設には、4パターンあります。

（「引っ越し侍」参照）

この表からわかる通り、同じ市区町村内の引っ越し以外は電話番号が変わると思っておいたほうがいいでしょう。

またNTT東日本とNTT西日本のエリアをまたぐ引っ越しの場合は、解約して新たに契約する必要があります。

移設手続きは、HPか116に電話することで出来ます。

＊116は固定電話のみ。

携帯から電話する場合はフリーダイヤル0120-116-000へ。

あらかじめ用意しておくものとしては、

• 新しい住所
• 開始日
• 電話料金の支払いがわかるもの（明細書やクレジットカードなど）

転校続き
学校へ転校を伝え、在学証明書を発行してもらう。幼稚園、保育園なども早めの手続きを。

引っ越しに伴う学校の転校や、幼稚園、保育園の転園については、まず各自治体に確認を！

各自治体で手続き方法や提出物などが違う場合があります。

基本的に学校の転校の場合は、通っている学校に転校することを伝えると、「在学証明書」や「教科書用図書給与証明書（教科書給与証明書）」などの書類が発行されます。

場所によって「転校届」が必要なこともあるので、確認しておきましょう。

幼稚園や保育園の場合は、早めに動くことをお勧めします。

市町村の待機児童状況によっては、転園先がないという場合もあるからです。

引越し見積もりと業者の選定
引越し作業を自分でやらない場合は、早めに引越し業者に見積もりを依頼しましょう。

引っ越し業者といっても、地域密着型のものから大手企業まで様々。

金額も様々です。

そのため、

はじめから1社にしぼらず、見積りサイトなどを利用して相見積りをとることがおすすめ！

引っ越し時期によっては、引っ越し業者のスケジュールが空いていないということもあるので、最低でも引っ越しをする1か月前には見積をとりましょう。

引越し2週間前〜1週間前にすること

✔ 転出届の提出
⇒引っ越し日が正式に決まったら、現在の住居のある役所で手続きを行う。

転出手続きはだいたい14日前から提出が可能です。

＊ただし自治体によっても違うので要確認。

転出手続きを行うと、「転出届証明書」というものを発行してもらえます。

この「転出届証明書」を持って、新しい住所の役所に転入届を出す必要があります。

引っ越ししても市区町村が変わらない場合は？

「転居届」を提出し、住民票の変更を行えばOKです。

持ち物としては、

• 印鑑
• 本人確認書類（免許書やマイナンバー、保険証など）

✔ 国民健康保険の資格喪失届を提出
⇒現在の住居のある役所で手続き。身分証明書、保険証、印鑑を準備。

引っ越しする際に、忘れてはいけないのが保険証の住所変更の手続きです。

国民健康保険に加入している場合の手続き方法を紹介します。

市町村をまたいでの引っ越しの場合

同じ市町村内の引っ越しの場合

持ち物としては、

• 本人確認書類（免許書、マイナンバーカードなど）
• 印鑑
• 国民健康保険証

です。

✔ 印鑑登録廃止手続き
⇒現在の住居のある役所で手続き。印鑑登録証を準備。

印鑑登録は各市町村の役所で登録、管理されています。

そのため引っ越しをする際は、印鑑登録の廃止手続きも必要です。

！同じ市区町村への引っ越しの場合は、自動的に変更になるので手続きの必要はなし。

✔ ガスの移転連絡
⇒利用しているガス会社のHPか電話で手続き。

新しい住所でも同じガス会社を使用するのか、そうでないのかで若干手続きが変わってきます。

新しい住所でも引き続き、同じガス会社を使用する場合

新しい住所では別のガス会社を使用する場合

✔ 水道の移転連絡
⇒各自治体の水道局のHPか電話で手続き。

水道も今の住所で使用している水道局に連絡して、停止日を伝えます。

また、新しい住所でも同様に各自治体の水道局に連絡して、開始日を伝えます。

原則、立ち合いは不要です。

連絡先がわからない場合などは、水道の明細書を確認してみましょう！

✔ 電気の移転連絡
⇒利用している電力会社のHPか電話で手続き。

電力自由化で、使用出来る電力会社を選ぶことが出来るようになりました。

そのため必ずしも今の住居と新しい住居で、電力会社を同じにする必要はありません。

ただし、継続して同じ電力会社を使用するのか、新たに違う電力会社を契約するのかでは手続きが若干異なります。

引っ越し先と同じ電力会社を使用する場合

引っ越し先と違う電力会社を使用する場合

✔ 郵便物の転送の手続き
⇒最寄りの郵便局窓口かHPで手続き。

郵便局では、前の住所宛ての郵便物を新住所に転送してくれる無料サービスがあります。

期間は届け日から1年間。

手続きの際に必要なもの

• 本人確認書類（免許証やマイナンバーカード、保険証など）
• 前の住所が確認出来る書類（住民票など）

＊免許証等で確認出来る場合は不要。

✔ NHKの住所変更
⇒電話かHPで手続き。

NHKの住所変更も忘れてはいけません。

電話かHPで簡単に手続きができます。

✔ 携帯電話の住所変更
⇒各携帯会社のHPかショップで手続き。

忘れがちなのが、携帯電話の住所変更です。

携帯電話の住所変更を忘れてしまうとどうなるの？

契約している通信会社のお知らせが来なくなります。また、サービスが停止されてしまう可能性も…。

そうならないためにも、近くの携帯ショップかHPから手続きを行いましょう。

持ち物としては、

• 使用している携帯
• 印鑑
• 本人確認書類（免許書やマイナンバーカード、保険証など）

携帯会社によって持ち物は違うので、あらかじめ確認しておくといいでしょう。

✔ 粗大ごみ・不良品の処分
⇒役所かリサイクルショップなどで引取手続き。

粗大ごみを出す際は、各自治体をチェツク！

なぜなら各自治体で、

• 粗大ごみとして出せるモノ
• 料金
• 粗大ごみの出し方

が様々だからです。

またリサイクルショップなども有効に活用して、新しい住居で不要なものを整理していきましょう。

✔ 荷造りを開始
⇒すぐに使う物、使わない物と箱を分けて梱包していきましょう。

そうすることで、引っ越し後、すぐに必要なものを取り出すことが出来ます。

また部屋をブロックごとに分けるのもおすすめ！

たとえば、

など、部屋ごと、用途ごとにブロック分けして、荷造りをすると引っ越し後の片付けが楽です。

また引っ越し業者を使う場合、ブロックごとに分けておくと、「この段ボールはこの部屋に置いといてください。」と指示もだしやすい。

粗方片付いたら、引っ越し前日にすべての荷物を段ボールへ！

後から見落としていた荷物が出てくるものです。

段ボールは少し余分に用意しておいたほうがいいでしょう。

引越しの業者選びで、してはいけないこと

引越し業者選びで重要なのは、「1社だけの見積もりで決めないこと」です。

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